事業環境と強み | 会社を知る | 採用情報

事業環境

100年に一度の大変革期にある自動車業界

自動車業界は、規模が大きな業界であることが特徴です。例えば、2023年の自動車製造業の製造品出荷額等は前年より14.0％増の71兆5991億円となり、全製造業の製造品出荷額等に占める自動車製造業の割合は19％と最も高い水準を占めています。また、自動車業界では559万人が働いており、その人数は就業人口のおよそ10人に1人にあたります。さらに、自動車業界は非常に多くの産業と密接に関係しており、世の中に与える影響は非常に大きいことから、日本経済を支える基幹産業であると言えます。

参考：基幹産業としての自動車製造業 | JAMA - 一般社団法人日本自動車工業会

このような自動車業界は現在、"100年に一度の大変革期"を迎えています。その背景には、社会環境の劇的な変化があります。例えば、地球温暖化・大気汚染・都市化など、環境やエネルギーを取り巻く課題に加え、ITやAIなどテクノロジーの急速な進化。加えて、インターネットやソーシャルメディアの普及により、価値観の多様化や消費行動の変化も進んでいます。自動車業界もこうした変化に対応し、新たな"モビリティ社会"への移行に向けた取り組みを進めています。つまり、自動車業界は、基幹産業でありながら、今後さらなる成長が期待される業界なのです。

自動車の未来は、CASE（ケース）というキーワードと共に語られています。CASEとは、モビリティの変革を表す4つの領域（Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared（シェアリング）、 Electrification（電動化））の頭文字を繋げた言葉です。自動車という“モノ”をつくる業界から、移動を総称した"モビリティ"の分野でサービスをつくる業界、つまり“コト”づくりの業界への大きな転換が起ころうとしています。これが、私たちデンソーが属する『モビリティ業界』の現在です。

デンソーの強み

急速な環境変化の中で発揮されるデンソーの強み

研究から製造まで一貫した開発体制

研究開発から製造まで自社で担い、高品質な製品を実現する“垂直統合型のモノづくり”

三位一体のシステム開発力

メカ・エレクトロニクス・ソフトウェアの3領域を最適なバランスで組み合わせた独自システムを開発・提供

先端研究への投資

売上高の8～9%に相当する経営資源を研究開発費として投資し、180以上の世界初製品を開発

設計した技術を形にする技能力の高さ

70年以上にわたり技能人財の養成に取り組んで培ったノウハウを受け継ぐ“高度モノづくり人財”の高い技能力

私たちの役割は、これらの強みを掛け合わせ、より高性能・高品質なクルマづくりに向け、デンソーが内製する製品を組み合わせたシステム開発を提案することです。幅広い領域の知見を融合し、車両開発の早い段階から、時にはお客様の現場に入り込み、共にクルマをつくり上げています。

変化に対するデンソーの戦略

デンソーは、自動車業界を取り巻く環境変化に対し、基盤技術を通じて世界中の多様なモビリティの移動を支えることに貢献します。さらに、モビリティ分野で培った技術を他領域へと拡張し、モビリティの枠を超えた新たな価値を社会に広く提供することで、より良い社会の実現を目指します。その中核となるのが、『電動化』や『知能化』といった、“モビリティの進化”をけん引する領域です。そしてそれらを支える基盤技術が、『ソフトウェア』と『半導体』であり、より一層の強化を進めることで、モビリティ分野の進化を下支えしています。
さらに、クルマで培った技術やノウハウを核に、『FA（ファクトリーオートメーション）』『農業』といった非車載領域で、“新価値創造”に挑戦し、社会課題の解決に寄与する事業の幅を広げています。

モビリティの進化と非車載領域での新価値創造を両輪として進めることで、“環境”と“安心”の提供価値を最大化する——。
これが、デンソーが描く事業戦略であり、実現したい未来です。